スポーツ界不祥事で教育のあり方示せ

日本の教育正常化と美しい日本人の心を育む教育をめざす一般社団法人・全国教育問題協議会（中尾建三理事長）は戦後教育で大きな問題点を残している学校教育、教科書問題、教育環境の正常化（健全化）を目指し、憲法改正を推進して美しい日本人の姿を体現する教育再生を活動の指針としています。

以下は、一般社団法人・全国教育問題協議会が役員や会員から募っている日本の教育に対する「１０００字提言」です。今回は全国教育問題協議会顧問の渡邊義人氏の１０００字提言を紹介します。

スポーツ界の不祥事と教育のあり方
全国教育問題協議会顧問　渡邊義人

２０２０東京五輪を２年後に控えた今年、日本国内では大相撲の暴力・体罰問題を皮切りに各種競技団体をめぐる不祥事が続出し、指導監督にあたる文科省、スポーツ庁を困惑させる事態になっている。

まさに日本のスポーツ界は今や危機状態に陥っていると言える。

１．相撲界をめぐる体罰・暴行事案

２．アメフト日大事件

３．女子レスリングパワハラ事件

４．ボクシング連盟告発問題

５．プロ野球、阪神・巨人軍コーチ選手に賭博事件

６．女子体操の宮川紗江選手パワハラ問題

などが明るみに出た。

さらに唖然とさせられたのが、アジア大会に参加したバスケットボール４選手の不祥事のニュースだ。JOCは直ちに４選手を追放し、帰国させたのは当然の措置と言えよう。

バスケットボール協会会長の三屋裕子氏が謝罪会見の折りに「情けない」とコメントを述べていたが、これは報道を知った日本国民みんなの感想であったと思う。

「日の丸」を背負った選手団の一員として責任ある行動、規律ある行動がなぜ取れなかったのか？　認識が甘かった程度の反省で済まされない問題を含んだ事件であった。

日本代表の公式ウェアを着用し、夜の町を徘徊するシーンを想像するだけでも情けなく、嘆かわしく、恥ずかしい姿であり、この事件は協会随行役員の指導監督責任は免れないと考える。

また、成人・社会人であるこれらの選手の指導・教育のあり方を、この際、徹底的に見直さなければならないのではなかろうか。

「知育、徳育、体育」とか「心技体」の問題とよく言われているが、家庭教育、学校教育、社会教育のどの段階で教え育てていくか、人格形成と競技力の向上は車の両輪であろう。慎重に再検討する機会でもある。

スポーツ庁がこれらスポーツ界の相次ぐ不祥事を受けて各競技団体の指導監督を強化し、各団体のガバナンス向上や、選手の教育に向けた取り組みの更なる強化に乗り出すことは頷ける。

そして、それが２０２０年東京五輪成功に向けての大きなステップになることを切に願うものである。